出産するお金がないと不安なママへ
妊娠出産は、新しい命の誕生ですから嬉しいものですよね。
しかし、出産には健診費用や出産費用、ベビーグッズの準備など様々なお金がかかります。
妊娠出産にかかる費用というのは、健康保険が適用されませんから、十分な貯蓄がない場合、出産するお金が足りるのかどうか不安になってしまいますね。
そんなときは、出産育児一時金や健康診査費用補助など公的な支援制度を活用し、自己負担額を最小限に抑えるようにしましょう。
あらかじめこれらの支援制度や補助金について知っておけば、出産のお金がない場合も安心ですね。
今回は、そんな妊娠出産のお金がないときの解決方法についてご紹介します。
出産にかかるお金はいくら？
出産にかかるお金の平均額は、およそ40～50万円程度で、基本的にはすべて自己負担です。（※）
この出産費用というのは、お産をする病院や入院日数、分娩方法などによって大きく異なりますから、あくまで目安として考えておくといいでしょう。
無痛分娩や帝王切開を選択する場合は、上記の平均額よりも出産費用が高額になることも覚えておくといいですね。（帝王切開の場合は健康保険が適用されます）
※参考文献：厚生労働省「第78回社会保障審議会医療保険部会」－出産一時金について
出産のお金がないときの解決策
妊娠出産にかかるお金は「全額自己負担」と考えると、とても不安になってしまいますよね。
もしそれらのお金を用意できない場合、一体どうしたらいいのでしょうか？
ここでは安心して出産に臨むために、今からできる解決策をご紹介します。
【解決策①妊婦健康診査助成金の活用】
出産にかかるお金の中には、妊婦健診の費用も含まれます。
妊婦健診の費用は、全部でおよそ10～15万円。
こちらも保険適用外ですが、「妊婦健康診査助成金」という公的制度があるため、自己負担額をグッと抑えることができますよ。
妊娠が発覚し医療機関で診察を受けたら、自治体の窓口へ行って母子手帳を交付してもらいますが、その際、「妊婦健康診査助成金」のチケットを受け取ることができるので、そちらを活用して検査を受けましょう。
ただし、初回に受診した費用や助成項目以外の検査、補助券を使い切ってしまった後の検査については実費になります。
各自治体によって補助項目や金額が異なりますので、お住まいの自治体窓口にて確認してみましょう。
【解決策②出産育児一時金制度の活用】
出産にかかる費用の自己負担額を減らす目的で設けられている制度が「出産育児一時金制度」です。
パパの扶養に入っているママも含め、健康保険に加入している人であれば誰でも支給されます。
支給額は、子ども1人につき42万円。
これだけ大きな額を補助してもらえると、お金がないと不安なママでも安心して出産できるのではないでしょうか。
ただし、出産育児一時金制度は受給方法が様々。
事前に病院に申請し、退院時に差額分のみ支払う「直接支払制度」であれば良いのですが、退院時に一度全額支払ってから後で補助金を受け取る「産後支払い制度」だと、必要なお金をあらかじめ用意しておかなければなりませんから負担が大きくなるでしょう。
出産育児一時金制度を活用することはもちろんですが、受給方法についても確認しておいた方が安心できると思いますよ。
【解決策③高額療養費制度の活用】
つわりがひどく長期間入院したり帝王切開術を行ったりした場合など、1ヶ月間の医療費が高額になり、自己負担限度額を大きく超えてしまった場合に支給されるのが「高額療養費制度」です。
ここでいう”自己負担額”というのは、所得や年齢などによって異なりますから、加入している健康保険組合に確認しておくと良いでしょう。
一般的には、一度退院時に費用を全額支払い、後日申請して払い戻しされることが多いのですが、あらかじめ加入している保険組合に「限度額適用証」の交付を申請しておけば、窓口での支払いは自己負担限度額までで済みます。
こちらの方が、お金が一度に出てしまう心配がないのでママやパパの負担が少なくなりますよ。
万が一、妊娠出産時にこのような高額な医療費がかかってしまった場合は、パパや両親など家族にお願いして手続きをしてもらうようにしましょう。
【解決策④分娩方法や病院選びで費用を抑える】
これまでご紹介したような公的支援制度を活用することだけでなく、出産のお金がないと不安な場合は、分娩方法や病院選びで費用を抑えるよう工夫するのも1つです。
たとえば、自然分娩であれば40～50万円ほどの出産費用ですが、無痛分娩を選択した場合、プラス10～20万円ほど費用が増えてしまいます。
また、産院によっても費用が異なったり個室か大部屋でも費用が大きく異なったりします。
出産費用が心配な場合は、これらを加味して分娩方法や病院を選ぶといいかもしれません。
まとめ
出産は喜ばしいことですが、かかるお金のことを考えると不安ですよね。
出産はゴールではなく、その後の育児にも大きなお金が必要になります。
妊娠出産をする際は、今回ご紹介したような公的支援制度を活用すると同時に、ベビーグッズを最小限に抑えるなど上手に工夫してお金の不安を解消していきましょう。
